2020年法人モバイル端末販売実績
iOS vs Androidの結果は?

2020年の携帯電話市場では、5Gのサービス開始に加え、コロナ禍における働き方の変化、さらには政府による携帯キャリアへの価格下げ指導などで、携帯電話を取り巻く環境は大きく変化しました。特に大容量データ通信の価格が引き下げられる傾向にあり、ご自身やご家族のスマートフォンを買い替えられた方も多いのではないでしょうか。

ビジネスの世界においても、今やスマートフォンは必須アイテムと言っても過言ではなく、大手企業はもちろんのこと、中小零細企業においても、業務を進める上でパソコン以上の地位を築きつつあると感じます。

実際、新規に従業員用モバイル端末を購入された法人のお客様の理由はどんなものだったのでしょうか?

●これまで従業員の個人所有携帯を使っていたが、携帯利用機会が大幅に増えてきたので会社支給としたい。

一時期はBYOD(bring your own device)と称して、従業員の個人所有携帯電話を職場に持ち込み、業務に利用するという考え方も見られましたが、セキュリティや費用負担の問題、さらには業務アプリインストールの課題から、最近はあまり聞かなくなりました。

コロナ禍でリモートワークや直行直帰体制に移行し、日常的に連絡を取る必要ができたため

この理由がもっとも多く見受けられます。加えて、パソコンを使ったリモートワークのテザリング用としてもお使いになる場面も多いようです

業務のIT化に伴い、業務アプリをインストールしたスマホやタブレットを配布したい。

特に介護業では、介護記録の電子化・共有化が進んでおり、従来の紙とペンから、スマートフォンやタブレットを活用した業務遂行に急速に移行していると感じます。建設業においても、いわゆる”野帳”の電子化がすすみタブレット需要が増えていると感じます。

現場作業に従事する従業員の連絡用端末として配布したい

建設業や警備業などで、従業員への緊急連絡用としての導入が多いようです。また外国人従業員に持たせたいというお話もよく聞きます。スマートフォンというよりも、従来型の4G携帯をお求めになることが多いようです。

以上のように、企業におけるモバイル端末の導入理由は様々です。意外なことに、これほどスマートフォンが普及し、価格もリーズナブルになっても、法人モバイル端末の世界では、従来型の4G携帯の需要が一定程度存在します。実際弊社の昨年の法人向けモバイル端末の26%が、従来型の4G携帯でした。「従業員が高齢で難しい操作ができない」「インターネットなど、業務以外のことに使わせたくない」などの理由があるようです。

2020年度 法人モバイル端末販売実績
スマートフォン vs 4G携帯(台数比較)

従業員用のスマートフォン、iPhoneとアンドロイド、どっちがいいの?

初めて、従業員用のスマートフォンを購入するとき、悩ましいのはiOS(iPhone)にすべきか、アンドロイドスマホにすべきか、という問題です。

アップル社のiOSを搭載したアップルiPhoneに対し、アンドロイドスマホは、国内外の様々なメーカーが、グーグル社のアンドロイドOSを搭載したスマホを提供しています。

ソフトバンクの主なアンドロイドスマホでは、シャープAQUOS、富士通arrows、モトローラrazr、ソニーXPERIA、

ZTE AXON、LG V60、OPPO Reno3など、実に多彩なバリエーションがあります。(2021年5月現在)

では、それぞれの特長を見てみましょう。

iOS iPhone
  • アップル社のみが作り、全世界で展開
  • アプリ開発と配布は、アップル社が管理
  • 管理が行き届ているのでセキュリティリスクが低い
  • 日本では多くの人がiPhoneを使っているので、使い方を聞きやすい
アンドロイド スマホ
  • 国内外の様々なメーカーが作り、新機能を競う
  • アプリ開発と配布の自由度が高い
  • 優れた機能が多いが、セキュリティリスクもある
  • メーカー・機種毎に使い方が違う

いかがでしょう。総じて、安心安全を重視する場合、iPhoneを選ばれる傾向が高いようです。また、修理や操作説明等で、アップルストアやアップルサポートでの対応力が高いとの評判もあるようです。

一方、安価なスマホを求める場合、機種によってはアンドロイドが有利な場合が多いようです。また、日本メーカーが作るスマホという理由で、アンドロイドをお求めになる場面も見受けられます。

では、昨年の法人向け弊社スマートフォンの販売実績です。

2020年度 法人モバイル端末販売実績
iPhone vs Android (台数比較)

昨年は、お求めやすい価格のiPhone SE第二世代の発売もあり、iPhoneの比率がアップし、72%の販売がiPhoneでした。コンスーマ市場においてもiPhoneは好調のようですが、法人市場においても圧倒的な強さでした。

最近は、介護業や建設業をはじめ、様々な業種で、特定業務専用のアプリをインストールしてスマートフォンを利用される企業が増えています。これら専用アプリは、対応しているOS・機種が限定されている場合がありますから、十分に確認することが重要です。

いかがでしたか? 皆さんも、自社の業務や活用方法に照らし合わせて、従業員用モバイル端末をご検討になりませんか。

法人顧客専用プランを利用すると、混み合う店舗に行く必要もなく、お好みの最新機種が、リーズナブルな価格でお求めになれます。

㈱プラザクリエイト法人営業部は、ソフトバンクの一次代理店として、iPhone/アンドロイドスマホ/従来型4G携帯はもちろんのこと、タブレットやポケットwifiルーターなどの便利でお得な法人向け専用プランをご用意しています。

ご提案も、ご訪問・ビデオ会議・お電話・メールと、お客様に応じた方法を採らせていただきます。

お気軽にお問い合わせください。

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